活用例：CASE3顧客の声を商品開発へ活用

• アンケート対象者を自社商品の購入者のみに限定したいとき、調査会社のアンケートモニタからでは対象者の出現が難しい。
• 新規にリリースする前の商品に関する調査など、機密性が高く、本人確認を必要とする調査をしたい。

こんなケースの場合にも自社の顧客リストや会員リストを活用した、自社専用モニタの構築が有効です。自社専用モニタに対しては、調査会社のモニタには難しい販促活動を兼ねた調査も実施できます。

アンケートを郵送で送付したり、来店者アンケートを紙で行っている場合、インターネットでのアンケートに切り替えることで、大幅なスピードアップ、手間の軽減、そしてコスト削減が見込めます。

アンケート依頼・回収を電子メール、およびインターネットにて行うことで、郵送コストの削減、アンケート回収期間の短縮につながります。また、回収したデータは改めて入力する作業が不要なため、同作業にかかるコストや時間を削減できます。

なお、回答していない人に限定して、回答を催促する、「催促メール」を出すことができるため、郵送や紙での調査に比べて、アンケート回収率の向上も期待できます。